最新AI技術の進化と課題：2025年3月の注目ニュース - エンジニアの思い立ったが吉日

こんにちは、今回は2025年3月19日以降に発表された、AIの世界で起きている最新の動きをまとめてお届けします。GoogleとOpenAIの新モデル発表、AIの経済的インパクト、創造性と著作権の問題、そして日本発のAIロボット開発まで、盛りだくさんの内容をご紹介します。

Google、最も知的なAIモデル「Gemini 2.5」を発表

Googleが新しいAIモデル「Gemini 2.5」を発表しました。このモデルは、従来のAI技術を超える高度な知能を持ち、自然言語処理や画像認識など多様なタスクで優れた性能を示しています。

特に注目すべきは、大規模データセットの処理能力が大幅に向上している点です。Gemini 2.5は、より複雑な問題を解決するための新しいアプローチを提供し、AIの可能性を広げることが期待されています。

「これまでのAIモデルと比べて、何が違うの？」と思われる方もいるかもしれませんね。Gemini 2.5の登場により、企業や開発者はより効率的に高度なAIを活用できるようになります。例えば、ビジネスや研究分野での効率化が進み、様々な産業におけるAIの応用を加速させる可能性があるんです。

Googleは近年、AIモデルの開発に積極的に取り組んでおり、Geminiシリーズはその中核を担っています。Gemini 2.5の登場は、AI技術の進化を示す重要なマイルストーンと言えるでしょう。

オープンAI、2025年売上高が前年比3倍超の127億ドルに達する見込み

米ブルームバーグ通信によると、米オープンAIの2025年の売上高が前年比3倍超の127億ドル（約1.9兆円）になる見込みだそうです。この急成長の背景には、対話型AI（人工知能）サービス「チャットGPT」の利用者急増があります。

オープンAIの2024年の売上高は37億ドルでしたが、報道によれば、2026年には294億ドルにまで増加する可能性があるとのこと。2022年に公開したチャットGPTは、1週間あたりの利用者数が2023年11月に1億人となり、その後も急速に増加。今年2月には4億人を超えました。

ただ、バラ色の未来ばかりではないようです。AIの開発に必要なデータセンターの整備や人材獲得のコストも増加しており、現金収支は2029年まで赤字の状態が続く恐れがあるとされています。

オープンAIは2015年に設立された非営利団体から発展した企業で、ChatGPTの公開により一般消費者向けAIサービスの先駆けとなりました。マイクロソフトからの大規模投資を受け、AIの研究開発を加速させています。急速な成長を遂げる一方で、高額な開発コストや競争の激化など、課題も抱えているようですね。

生成AIで"ジブリ風"画像生成しSNS投稿、疑問や懸念の声も

最新の生成AIのサービスを使って写真などをもとに、スタジオジブリのアニメ作品に似せたタッチの画像を生成し、SNSに投稿する動きがアメリカなどで相次いでいます。ただ、AIが著作権のある作品に似せた画像を生成できることに、疑問や懸念の声も上がっています。

きっかけは3月25日にオープンAIが「チャットGPT」で、画像を生成することができる最新技術を有料サービスの利用者向けに提供すると発表したことでした。このサービスを利用して、もともとある画像や写真をアップロードし、スタジオジブリのアニメ作品に似せたタッチの画像を生成してSNSに投稿する人が相次いでいます。

面白いことに、2月にトランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領が口論になったホワイトハウスでの会談の写真を、アニメのひとこまのようにした画像や、利用者が自らの家族やペットの写真をもとに生成した画像も見られるそうです。オープンAIのサム・アルトマンCEOも、3月26日にSNSのXの、自らのプロフィール写真を「ジブリ風」だとする画像に変えました。

しかし、SNSの利用者やアメリカメディアからは、生成AIを開発する過程で、著作権で保護された作品を許可を得ることなく、AIに学習させているのではないかという疑問や懸念の声が上がっています。

実際、アメリカでは2024年4月に、8つの新聞社が「オープンAI」などを相手取り、「AIに学習させるために著作権で保護された何百万もの記事を許可なく盗んだ」として、損害賠償などを求める裁判を起こしています。生成AIと著作権をめぐる課題が改めて浮き彫りになっていますね。

OpenAI、新たな推論モデル「o1-pro」を発表

OpenAIが2025年3月19日（米国時間）に、新たな生成AIの推論モデル「o1-pro」を発表しました。このモデルは2024年12月にリリースされたOpenAI o1の上位モデルとして、より高度な推論と分析能力を持ち、専門的な問題解決能力が大幅に強化されています。

o1-proの特徴は、複雑な因果関係を理解し、明確に説明できること。競技数学やプログラミング、博士課程レベルの科学問題にも対応可能な高度なタスク処理能力を持っています。また、複雑な質問に対して即答せずに、熟考したうえで回答を生成する特徴があるんです。

「前のモデルとどう違うの？」という点では、o1と比較して多くのトークンを処理できるため、長文や大量のデータを一度に扱うことが可能になりました。さらに、画像入力にも対応しており、視覚的な情報も活用できます。

実用例として、JTP株式会社は2025年3月26日、生成AIのビジネス活用を支援する「Third AI 生成AIソリューション」において、o1-proへの対応が完了したことを発表しました。同社のソリューションでは、企業や組織における生成AIのセキュアな利用を実現し、文章/画像生成、音声での入出力などマルチモーダルな対応が可能となっています。

OpenAIは近年、生成AIモデルの開発を積極的に進めており、ChatGPTをはじめとする様々なモデルをリリースしています。o1-proの発表は、AIの推論能力をさらに高めるための重要な一歩であり、より複雑な問題解決や専門的なタスクへの対応を可能にするものです。

"人間のような動き"AIロボット開発へ国内で新たな団体設立

人間がロボットを操作した時に得られたデータをAIに学習させることで、まるで人間のような複雑な動きをする「AIロボット」を開発しようと、国内の企業や大学が中心となり新たな団体「AIロボット協会」が設立されました。

この協会には、大手自動車メーカーや電機メーカーなど22の企業のほか、大学の研究者が参画しています。人間がロボットを操作した際に得られたデータをAIに学習させることで、乾燥機から洗濯物を取り出してたたんだり、卵を割らずにつかんでパックに詰めたりするなど、これまで難しいとされていた複雑な動きを実現することができ始めているそうです。

ただ、コンビニエンスストアでさまざまな固さや大きさの商品の品だしをするといったより難易度の高い作業をロボットに行わせるには、さらに大量のデータをとってAIの能力を向上させる必要があり、データ量の確保が課題となっていました。

協会では、会員企業などから収集した大量のデータを基にロボットを動かすAIを開発するほか、データを会員に共有して、介護や物流などの分野に特化したAIの開発にもつなげていきたいとしています。

協会の理事長を務める早稲田大学理工学術院の尾形哲也教授は、「日本はロボット開発の経験が豊富で、重要なデータを集められる可能性がある。それを共有する仕組みを作り、汎用的なロボットの開発を実現したい」と設立の趣旨を説明しました。

また、協会の理事を務めるトヨタ自動車の尾藤浩司さんは、「自動車の製造現場でもロボットを使っているが、職人ならではのコツは言語化しにくい。AIがベテランのノウハウを学ぶことで、今までできなかったことが、できるようになるのではないか」と話しています。

日本の強みを活かした取り組みとして、今後の発展が期待されますね！

いかがでしたか？AIの世界は日々進化し、新たな可能性と課題を生み出しています。次回も最新のAI動向をお届けしますので、お楽しみに！

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